意識調査・資料ダウンロード

「デジタル広告の 『 買い方改革 』 の必要性」に関するオンラインセミナーを実施しました

デジタル広告取引相談窓口事務局が2023 年 3 月に広告主企業 400 人を対象に行った意識調査では、企業によって、デジタル広告の出稿の仕方（「買い方」）や品質問題に対する意識が大きく異なっていることが明らかになりました。

2023年 6 月 30 日のオンラインセミナーでは、それらの調査結果を紹介するとともに、実際に 『 買い方改革 』 を行ってきた広告主企業を交えたパネルディスカッションを行いました。

セミナーには、経済産業省商務情報政策局情報経済課デジタル取引環境整備室 日置 純子室長、JICDAQ 小出 誠氏、三井不動産株式会社 松島 佳奈氏が登壇し、「デジタル広告の 『 買い方改革 』 の必要性と、広告主がとるべき対応とは？」というテーマで、行政、業界団体、そして広告主の立場からデジタル広告の買い方について議論が交わされました。

調査では、デジタル広告の質の問題に対して高い意識を持つ課題高関与層にある広告主は、業界課題に対して対応を望む傾向が強く表れていることが分かりました。

一方、デジタル広告の質の問題に関心があり、実際に対策ツールを利用している企業はわずかという結果も浮き彫りになりました。

広告主がすぐに実行できる買い方改革の例など、広告主が当事者意識を高めるためのアドバイスなども紹介されました。
詳しくは、セミナー資料をご参照下さい。